株式会社三井E&S（本社：東京都中央区、社長：高橋 岳之、以下「当社」）は、このほど三井-MAN B&W 単一ブランドのエンジン累計生産1億2千万馬力を達成しました。

今治造船株式会社（本社：愛媛県今治市、社長：檜垣 幸人）が建造中の13,700TEU型コンテナ運搬船（船主：Ocean Network Express Pte. Ltd.）に搭載される三井-MAN B&W 7G95ME-C10.6-EGRTC（当社製造累計7,525台目）をもって1億2千万馬力に到達したものです。

当社の三井-MAN B&Wエンジン生産量は、2018年6月に累計1億馬力を達成し、その後6年5ヶ月で更に2千万馬力を生産、1928年の1号機製造から96年を経て累計1億2千万馬力を達成しました。
なお、2024年度は当社グループで約304万馬力の生産を予定しています。

当社は1926年にデンマーク国のBurmeister & Wain's社（現：MAN Energy Solutions社）と舶用エンジンに関する技術提携を結んで以来、世界のトップメーカーとして生産実績を積み重ねています。

今後もGHG削減に向けた二元燃料対応エンジンの開発など、市場ニーズに合わせた製品を展開し、これまで同様に国内造船所における環境対応型船舶の建造に貢献して参ります。

株式会社三井 E&S（本社：東京都中央区、代表取締役社長：高橋 岳之、以下「当社」）は、2024年11月13日 (水)および14日(木)の2日間、岡山県岡山市で開催される「OTEX おかやまテクノロジー展 2024」に出展します。

今回、当社は特別展示として「脱炭素社会に向けた取り組み」をテーマに、二元燃料エンジンと燃料供給設備の開発、ならびに高圧水素圧縮機を軸とした水素バリューチェーン構築について展示します。

本展示では、舶用推進システムについて、アンモニアや水素などの次世代燃料に関する技術や開発状況、また二元燃料エンジンや次世代燃料の供給装置など、海上物流分野での温室効果ガス（GHG）削減や脱炭素社会実現に不可欠な当社製品をご覧いただけます。特にアンモニア焚き舶用エンジンの製品化に向けての取組状況や、舶用エンジン以外の周辺機器やサービスについても紹介します。

また、高圧水素圧縮機を中心に、水素の製造から利用まで、水素バリューチェーンの構築に不可欠な当社製品もご覧いただけます。水素社会の拡大に伴い市場拡大が見込まれる高圧水素ガスの製造・輸送・利用分野に対し、経済性・信頼性に優れた各種製品・サービスの提供を通じて、当社のカーボンニュートラル社会の実現への取り組みを発信します。

皆様のご来場を心よりお待ちしております。

開催期間	2024年11月13日（水）～14日（木）10:00～17:00 (最終日は16:30終了)
会場	コンベックス岡山　大展示場・中展示場
小間位置	159（特別展示）
公式サイト	https://www.optic.or.jp/otex/#gaiyou

株式会社三井E&S（本社：東京都中央区、代表取締役社長：高橋 岳之、以下「当社」）は、常石商事株式会社（本社：広島県福山市、代表取締役社長：神原秀忠）よりジャパンハイドロ株式会社（本社：広島県福山市、代表取締役：神原宏達、以下「ジャパンハイドロ」）向け洋上水素ステーション用途の高圧大流量往復動圧縮機VD4-250GH-OLを1台受注しました。

本圧縮機は、世界的な脱炭素化の流れのなかで海運分野におけるカーボンニュートラルの実現を目指す日本財団ゼロエミッション船プロジェクトの一環として、ジャパンハイドロが建造中の水素混焼エンジン搭載タグボートをはじめとする水素燃料船向けに水素供給を行う、日本初の洋上水素ステーションに用いられる予定です。

VD4-250GH-OLは、ダウンタイムを最小減に抑え安定した水素の圧縮を可能とする長寿命最適化設計となっており、国内外で石油精製・化学プラント向けに豊富な実績がある当社の大流量圧縮機の実績と、国内水素ステーション向け高圧水素圧縮機でトップシェアである当社子会社の加地テック（本社：大阪府堺市、代表取締役社長：松岡 克憲）の高圧水素圧縮技術に基づき製造され、高い信頼性と耐久性を誇り、流量は約100kg/h、圧力50MPaまで圧縮可能な能力を有します。
また、高圧大流量を特徴とし、同じ流量ベースでは既存の圧縮機に比べ省スペースが可能であり、水素の輸送及び供給プロセスまで幅広く活用できる圧縮機となっています。

当社は、1961年に往復動圧縮機を製造開始して以来、国内外で石油精製・化学プラント向けに1200台以上の納入実績があります。 今後も水素ステーション及び水素製造設備等の水素分野や、SAF製造プラントへの往復動圧縮機の提供を通じて、循環型ならびに脱炭素社会の実現に貢献してまいります。

株式会社三井E&S（本社：東京都中央区、代表取締役社長：高橋 岳之、以下「当社」）は、2024年10月23日 (水)24日(木)の2日間ドイツのハンブルクで開催される「Hydrogen Technology Expo Europe 2024」にブースを出展致します。
当社ブースにおいては、高圧水素圧縮機を中心に、水素の製造から利用まで、水素サプライチェーンの構築に不可欠な当社製品をご覧いただけます。

大型自動車や船舶、荷役機器等モビリティ分野における水素の利用拡大に伴い、水素製造プラントや水素ステーションでの要求処理流量が増えつつあります。
当社の高圧水素圧縮機は、国内外で石油精製・化学プラント向けに豊富な実績がある当社の大流量圧縮機の実績と、国内水素ステーション向け高圧水素圧縮機でトップシェアである当社子会社の加地テック（本社：大阪府堺市、代表取締役社長：松岡 克憲）の高圧水素圧縮技術に基づき製造され、高い信頼性と耐久性を誇り、流量は約100kg/h、圧力50MPaまで圧縮可能な能力を有します。本圧縮機を採用いただくことで、初期投資・ランニングコストを抑え、経済性が高いプラント及びステーションを建設することが可能です。

当社は水素社会の拡大に伴い市場拡大が見込まれる高圧水素ガスの製造・輸送・利用分野に対し、経済性・信頼性に優れた各種製品・サービスの提供を通じてカーボンニュートラル社会の実現に貢献して参ります。

皆様のご来場を心よりお待ち申し上げております。

開催期間	2024年10月23日（水）～24日（木）10:00～18:00 (最終日は16:30終了)
会場	ハンブルク国際見本市会場　ホールA3
小間位置	3H31
公式サイト	https://www.hydrogen-worldexpo.com/

当社および当社グループ会社のメールアドレスを装った「なりすまし（詐称・偽装）メール」が配信されている事象を確認しています。
本件については、当社および当社グループ会社とは一切関係がございません。
皆様におかれましては、このような疑わしいメールにくれぐれもご注意頂きますようお願い申し上げます。

　株式会社三井E&S（本社：東京都中央区、社長：高橋 岳之、以下「当社」）は、2024年7月5日付で国土交通省海事局から要請のありました舶用エンジンに関する「NOx 放出量確認試験における不正行為の有無等に係る実態調査」について、調査および確認を進めて参りました。
　調査の結果、NOx 放出量確認試験における試験結果の改ざん等は当社では確認されず、2024年9月30日に国土交通省海事局へ不正行為は無かった旨の報告いたしました。
　但し1台においてのみ、社内試運転時の計測データを誤入力する転記ミスが発見されました。正しい値に基づいたNOx放出量が規制値以内にあることは既に確認しております。今後、転記ミスを修正した陸上公試運転成績表の改正版を再発行し、必要な再申請を行うこととします。

株式会社三井E&S（代表取締役社長：高橋岳之、本社：東京都中央区、以下「当社」）は、Yılport Holding A.Ş.（本社：トルコ共和国、会長：Robert Yuksel Yildirim、以下「Yılport」）と、株式会社国際協力銀行 （本店：東京都千代田区、総裁：林 信光、以下「JBIC」）と、港湾運営事業における協力推進を目的とする業務協力協定を締結しました。

本協定は、今後、Yılportが世界を代表するグローバルターミナルオペレーターの１社として、中南米やアフリカ等を含む世界各地でターミナル運営事業拡大を図る中、三井E＆S製の港湾用コンテナクレーンの調達、及びJBICの金融支援に関する協議を促進することを目的とするものです。

当社はYilportの最初の港湾運営事業となるトルコ共和国ゲブゼ港コンテナターミナルへ2007年にコンテナクレーンを納入して以来、同社が運営するトルコ国内、スウェーデン、ポルトガル、南米エクアドルの港湾向けに累計5ターミナルへ93基のコンテナクレーン納入実績を有しており、更に2015年のゲブゼ港コンテナターミナル向けコンテナクレーン納入の際には、JBICのバイヤーズ・クレジットによる融資も行われています。

今後も当社は、日本の金融機関のファイナンスの活用による、Yilportの世界各地でのグローバルターミナルオペレーター事業拡大に貢献すると共に、港湾物流事業の世界的市場展開を進めていきます。

株式会社三井E&S（代表取締役社長：高橋岳之、本社：東京都中央区、以下「当社」）は、この度、文部科学省の産業界に対する要請に応じ、当社社員を対象とした博士人材向け支援制度を導入することを決定し、2025年度より制度運用を開始します。

日本では年々博士課程進学者が減っており、それによる科学技術力の低下が危惧されています。当社においても技術開発力は事業運営の根幹です。
その技術開発を担う博士人材をはじめとする高度専門人材の育成・支援は、当社の事業競争力を高めるとともに、日本の科学技術力や国際競争力の向上にも繋がるものとして、当社は社員の博士号取得に対して以下の支援を行います。

＜博士人材向け支援制度　概要＞

1.博士号取得者に対する奨学金の代理返還制度
(1)対象
　博士号取得者として2025年4月以降に当社に入社した常用社員
(2)支援内容
　対象者が博士後期課程在籍時に取得していた代理返還制度の適用のある返還型奨学金について、当社が代理返還を行う

2.博士号取得支援制度
(1)対象
　2025年度の募集時点で当社に2年以上在籍の常用社員
(2)支援内容
　①学費支援（最大年間100万円・入学金含む）
　②就業に関する配慮（週1日学習日を確保するため週4日勤務を可能とする）
　　いずれも博士課程進学に対する支援

当社が提供する「エンジニアリングとサービス」の提供主体は人であり、当社は、企業理念の発現や成長戦略の実現において、人材が最も重要な経営資源と位置付けております。
急速に変化する時代に対応し、顧客とともに新しい価値を創造できる人材を育成するために、当社は人材多様性確保への取り組みを進めるとともに、社員のキャリアアップ支援にも積極的に取り組んでまいります。